☆「住まい」の購入のアドバイスや内覧会チェックで安心を得たい人は☆

 「自分で守る欠陥住宅」７つのポイントは欠陥住宅が生まれる環境を具体的に追求した事例をお送りいたします。
 欠陥住宅に至る過程は些細な事であったり、簡単なチェックで守れる場合も多く、
 内容を把握し、積極的に「住まい」造りに関わることで、問題が発生の芽を摘み取ることができます。
 欠陥住宅について学びたい人、欠陥住宅に遇いたくない人、すでに欠陥住宅に遇ってしまった人も解決の糸口が見つかる可能性があります。
 
 
  　「自分で守る欠陥住宅の学校」２
 
 
  　　POINT−２「地盤の調査は自分で」
 
  　敷地調査はハウスメーカーや工務店が、貴方を自社のシステムに引き込むための道具として使われ、
  無料又は安い費用で調査し結果も渡してくれますが、必要最低限であり、
  「住まい」造に十分な調査が行われるわけではありません。
  　特に地盤調査はほとんどやりませんし、施工の際に別途費用で調査する場合が増えています。
 
  　敷地の単価は利便性、広さ、用途地域そして地盤強度の補強などによって、決まってきますが、
  地盤の調査が行われていない敷地が沢山売買されています。
 
  　川の側や低地（冠水しそうな場所）、崖地などは坪単価が安くなります。
  　擁壁の築造や敷地の盛土、基礎を高くするなどに費用が掛かる為
  　それらの敷地の坪単価が安くなっていると考えるのが解りやすい理由です。
  　しかし、地盤耐力が劣る場合には土地の坪単価に反映されていないことがほとんどです。
  　敷地の耐力は目に見えないため、ほとんどの場合敷地の売買のための坪単価に反映されません、
  不動産業者も目をつぶっているのが現状です。
 
  　これからは、地盤改良や杭打が必要になる土地は崖地や低地と同様、「住まい」を造るのに費用がかかりますので、
  坪単価に反映されるのが当たり前になります。
  　このような状況ですので、敷地の情報は全て敷地の持ち主が把握する必要がありますし、
  敷地の情報を把握するためには所有者自身が調査をし結果を保存しなくてはなりません。
  　敷地の情報を全て把握することが、資産としての価値を的確に把握する最良の方法なのです。
 
  　以前建築条件付敷地に建つ住宅の相談を受けたことがあります。
  　この住宅の基礎の施工法が不安なやり方をしているとして相談に来たのです。
  　敷地に行ってみますと、割栗代わりに砕石を申し訳程度にぱらぱら撒いてありました。
  　地盤調査のデーターを見せてもらおうとしましたら、地盤調査はしていないとのことです。
  　地盤調査の費用は施工費に入っていないとの工務店の弁、建て主は地盤調査に費用を出すのは、
  もったいないと言い出すしまつ、本当に「住まい」を造りたいのか呆れてしまいました。
  　自分の敷地は自分で把握しておかなければ、誰も教えてくれません。
  　「住まい」のために新しく購入した土地でも、土地売買のときに地盤の調査書が付いていなければ、
  売買時に地盤の調査を要求すればよいのです。
  　費用は別に請求されるでしょうが、それほど高い費用ではありませんし、適正な基礎を造る為のデーターが得られるので、
  これから建てる「住まい」が欠陥住宅になる可能性は大幅に減少します。
 
  　一般的に地盤に対する認識が低すぎます。欠陥住宅では基礎の欠陥がダントツに多いのですが、
  そのような欠陥住宅では、地盤の調査をしていない場合がほとんどです。
  　予算に計上されていなかった、必要なさそうですよ硬そうだからなどの推測で造ってしまい、
  後になって、結構時間が経過してから基礎の欠陥が現れるのです。
  　地盤と基礎は本当に「住まい」の基であり、この部分を軽視すると欠陥住宅になる確率が飛躍的に跳ね上がりますし、
  地盤や基礎の欠陥は補修にも多くの費用がかかります。
  　今後は敷地購入の予算に地盤調査の費用を計上してください。
  　もし敷地購入時に地盤調査が出来ない場合は、必ず設計前に自分で地盤調査をして下さい。
  　調査会社を知らなければ、地盤調査で検索をかければ、沢山でてきますので、何件かに良く内容を聞いて、
  安心できると思われるところに頼むのが良いでしょう。
  　調査をしてもらう場合には、調査状況の確認に行くことも忘れずに行ってください。
  　調査状況を写真に撮り、ざっと見ておけば、ほぼ問題はありません。
 
 
  　次回をお楽しみください。